ブロックチェーン×通貨の未来

２．ブロックチェーンによるデジタル革命

◆ブロックチェーンの特徴

　ブロックチェーンの最大の特徴は、“デジタル情報を複製出来ないこと”にある。

　ブロックチェーン技術では、公開台帳方式を採用しており、すべての通貨が担保し合っている。これによりデジタル情報が唯一無二の暗号資産となり、通貨としても機能するようになる。 今までのデジタル情報は、”コピー＆ペースト”に代表されるように複製が簡単に出来る。
　管理されたシステムの中で流通するデジタル数値で取引していても、管理者が細工してしまえば、いくらでも値を変えれる危険性がある。

　この状況を大きく変えたのが2009年にサトシ・ナカモト氏により発表された“ビットコイン：P2P 電子マネーシステム”という論文だ。

(下記のサイトでは、マンガで解説してくれている)

　端的に言えば、デジタル情報を皆で監視し合うことで、偽造や捏造を防ぐ方法である(公開台帳システム)。これにより、デジタル通貨・資産が、コピー出来ない唯一無二のモノへと変わる。またそれに加え、仮想通貨を発行するシステムも、暗号情報を皆で開発することで市場に供給している(マイニング報酬)。

つまり、地球上に存在するビットコインの総量は、誰かが恣意的にコントロールできず、”「金」と同じハードマネー”となる。

◆デジタル通貨はハードマネーに成る

３． 仮想通貨の台頭×歴史的な必然性

　以前の記事でも取り挙げたが、中央銀行主体の発行通貨残高は右肩上がりに上昇しており、とても危険な水準に達している。これは現行通貨が中央集権型システムであることが原因である。 通貨の発行元が、自分たちの意図で経済を動かすために、通貨の供給量を変えれる。 供給量が変わるということは、価値も中央政府の意図で変えられるということだ。

　これを解決するには「通貨の管理」という権力を分散させる必要がある。これを分散型システムと呼び、仮想通貨と呼ばれる通貨はブロックチェーンを用いることで大衆で担保し合っている。

　中央集権型はメリットも多い。新規プロジェクトのインフラを整えたり、大衆向けに概念を植え付けるにはスピードも速くて優れている。

　例えば、明治政府が整備した鉄道、電気、ガスや上下水道などが挙げられる。江戸時代には無かった文化を、政府主導でインフラを全国に早急に導入していった。莫大な資金を投入し、全国に普及することで国民は多大な恩恵を受ける。国内のあらゆる所にインフラが整い、国民生活も快適になる。ただ数社でインフラが独占されていると競争原理が働かず、価格の決定が独占的になる。

　このため時代の移り変わりにより市場に競争原理を導入する流れとなる。

　昭和後期には国鉄⇒JR、日本発送電⇒関東、中部、関西電力などの電力会社となり、最近では電力・ガス自由化の流れとなっている。

　鉄道、電気、上下水道、通信といった生活に欠かせないインフラは、中央主体で進められた。しかし利権が偏り過ぎると、己の私利私欲に走るのが人間だ。中央集権型システムはいつか破綻し、次第に民営化されていく(ポピュリズム)。

つまり、通貨という中央政府が管理してきたインフラも例外なくポピュリズムの波に晒され、ブロックチェーン(分散型)で管理される

　もし歴史が繰り返される場合、現行システムが大々的に信用失墜する必要がある。そのために、近々起こるであろう世界大恐慌がトリガーとなる可能性がある。

　後日、世紀の不況となるであろうトリガー(引き金)についても解説していく。